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人工関節に関する二つのニュース

アメリカの人工関節に関する二つのニュースを紹介します。日本の十年後の姿が現在アメリカで進行中だと思います。興味のある方はお読みください。

記事項目

■人工関節市場
 人工関節の増加=医療費の増加
 痛みの原因をとる治療法にシフトを変える
■人工関節における二つのニュース
 45歳から64歳で、股関節の人工関節が急増、より高齢の層と比べて2.4倍のペースで増加
 日本エム・ディ・エムは商社から自社製造へと事業構造改革に成功
■まとめ
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人工関節市場

人工関節に関する二つのニュース

■45歳から64歳で、股関節の人工関節が急増、より高齢の層と比べて2.4倍のペースで増加

■日本エム・ディ・エムは商社から自社製造へと事業構造改革に成功

このようなニュースを読むと、人工関節は医療というより産業という位置付けで考えたほうが良いと思う。アメリカでは人工関節市場が8000億というとんでもない市場であり、その影響をうけて日本の医療がすすめられていくと関節症→人工関節→医療費の増大という負のスパイラルが加速していくような気がする。

人工関節置換の増加=医療費の増加

たしかに股関節症の最終的な治療法は人工関節への置換であり、そこには現状医療費等多大な予算が投入されているが、高齢者の増加・医療費の増大等、将来このまま人工関節への治療が増えて良いものかどうか頭を傾げたくなる情報ばかりである。医療費が有り余っているのなら、人工関節置換への手術が増えても他の医療や福祉サービスに影響はあまりないと思うが、自治体・国の予算が限られているなかでどんどん伸び続ける医療費、どう考えても将来国や自治体が関節症等の治療に関してコストをかけない治療法に方針を転換する日がくるような気がしてならない。 オーバーなことを言えば、将来、国は医療費削減の名目でどんなに痛みがあっても変形性股関節症の前期状態は疾患ではないと言い出すかもしれないし、末期状態以外の人工関節への置換には保険は適用されなくなるかもしれない。

痛みの原因をとる治療法にシフトをかえる。

基本的に痛みと軟骨を含めた関節の変形は比例するものではなく、関節部分と痛み原因、筋肉を含めた全身部分の治療は、トータル的な医療管理のもとそれぞれおこなわれないといけないと思う。現状の股関節症治療の最大の問題は関節の骨格的な機能回復だけに焦点をおいた治療をするだけで今本的な痛みの原因を探る治療をしていない点にある。痛みが取れれば最大の問題が解決できるわけだから痛みの原因となる治療法にシフトを変えれば人工関節にかかる医療費は削減できるかと思う。 でも人工関節を一つの産業ととらえると将来有望な産業を潰してしまうことになる。股関節症を含めた関節症患者にとって人工関節メーターが栄える医療体制を構築したほうがよいのか?それとも人工関節への治療を削減し医療費がかからない治療法を構築していくか?冷静な眼をもって国やアメリカ等の諸外国の医療体制の動向を把握し、関節症患者自らの意思で判断しなければならない。

  以下、人工関節に関する二つのニュース、アメリカの現状がよくわかると思います。  

人工関節に関する二つのニュース

45歳から64歳で、股関節の人工関節が急増、より高齢の層と比べて2.4倍のペースで増加

再手術の増加と医師不足に懸念が浮上 2015年5月20日 Medエッジより

米国において股関節に人工関節を入れる手術が高齢者より中年層で急増しているようだ。 加齢に伴う再手術の増加と医師不足が懸念されるという指摘が上がっている。  

急増の程度と要因を分析  

米国ニューヨークの整形外科/リウマチ治療を専門とする特殊外科病院(HSS)を含む研究グループが、米国整形外科学会(AAOS)2015年会議で2015年3月26日に報告した。  股関節に人工関節を入れる手術は、元々は活動レベルの低い高齢者の末期の関節炎の治療法として考案されたものだ。  この手術の需要予想に関する研究は65歳以上の人を対象とする場合が多かった。  最近はより若い世代でこの手術の増加傾向が見られるという。  この傾向が何に起因するのかは不明だ。   

中年層の手術は9割増加  

研究グループは、増加の程度を数値化し、関連する要因を探った。  複数の資料から、2002~11年の期間の45~64歳の手術に関する情報を収集して分析した。米国40州の入院患者データベース(NIS)や米国勢調査局、整形外科学会、疾病管理予防センター(CDC)などを用いている。調べたのは、人工股関節手術と治療費データ、人口や糖尿病や骨関節炎、外科医などに関する情報だ。

 その結果、人工股関節手術に45~64歳が占める割合は2002~11年の間に約34%から42%に増えていた。  

同期間の全体的な人口増加は約21%だったが、45~64歳の人工股関節手術は6万8000件から12万8000件に約90%増加した。

 45~64歳の人工股関節手術は、65歳以上の手術の2.4倍のペースで増加したが、人工股関節手術を行った医師の数は30%近く減少した。

 骨関節炎の危険因子である糖尿病の有病率は、人工股関節手術の増加と関連しなかった。

 研究グループは、中年層で人工股関節手術が増えているのは、主としてこの層の人口増加によると思われると結論。  活動的な層はさらに拡大が予想され、高価な材料のインプラントの使用と再手術の増加に伴うコスト、専門医師の減少を考え合わせると大きな問題になる可能性があると指摘する。  

日本エム・ディ・エムは商社から自社製造へと事業構造改革に成功

財政新聞2015年6月8日より

■売上高は13年で底を打ち、10年振りに上昇トレンドに反転

 日本エム・ディ・エム<7600>(東1)の5日の株価は、前日比3円高の534円で終わった。商社から自社製造へと事業構造改革に成功し、今後の事業拡大が見込まれている。

しかし、現在の株価は今後の事業拡大を見通した株価とはいえない。

省略

 これから特に期待されるのは、国内の売上拡大はもちろんであるが、毎期30%以上伸びている米国での売上拡大である。これまでは、ユタ州を中心に営業を行ってきたが、同社製品の人工関節の人気が高いことから、最近、人口密集地域である西海岸、東海岸での営業活動を開始している。

米国の人工関節市場は8000億円の巨大な市場であるので、米国での売上拡大の余地はまだ十分にある。現在の同社の米国での売上シェアはほんの0.5%にも満たない状況である。そのため、各地域で講習会を開いたりして認知度を高める努力を行ってきた。その成果が実りつつある状況で、米国で最も有名な整形外科病院のいくつかで、同社の製品を使うドクター達が出始めている。また、10年以上米国で同社の人工関節が使われているが、未だ1件の訴訟も起こされていない評判の良さも追い風となっている。

まとめ

 今後、日本においてアメリカ同様に人工関節の治療は増加すると予想される。それにともない医療費は現在よりもさらに増加し社会問題化する気配さえある。アメリカの教訓を生かし、今後日本がどのような方針をとっていくのか?いままでのように変形性股関節症・膝関節症患者をほったらかし痛みがひどくなったら人工関節にすればよいという発想をすて、保存療法的アプローチをとり医療費の削減に努めたほうが賢明かと思われる。

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