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人工関節?軟骨再生?あなたは将来どちらを選択

近年話題になるiPS細胞、特に股関節や膝の変形性関節症を患っている方にとって軟骨再生医療は夢のような話である。現状、変形性膝関節症変形性股関節症の最後の治療法とされる人工関節置換。しかし将来軟骨再生医療が進歩すれば、その治療件数は変わりどのような状態になるのか?管理人独自の私観でまとめてみた興味のある方はお読みください。

記事項目

■関連ニュース
・日本初の本格的人工関節センター開設 3D使い患者ごとに実物大の骨モデルを作成
・動き出す再生医療 15兆円市場を狙う「富士フイルム」の野望
■将来どちらの選択すればよいのか?その他の選択肢は?
・想定されるケース
・低コストで医療事故がすくなく痛みを除去でき、しかも歩行が戻るかどうか。
・保存療法等、患者本人の努力
■まとめ
・患者数減少でケースバイケース?
・二面性
・患者数を減らす施策をとるほうが望ましい
■追記
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関連ニュース

日本初の本格的人工関節センター開設 3D使い患者ごとに実物大の骨モデルを作成

 2015.5.2 2

 高齢化や疾病によって、股関節やひざ関節の軟骨がすり減ったり、骨折したりして歩くことが困難になった患者のための日本初の本格的な人工関節センターが4月、大阪病院(大阪市福島区、565床)に開設された。3Dプリンターを使って患者ごとに実物大の骨モデルを作成し、最適な人工関節を作って置き換える技術が導入され、リハビリ期間の短縮や、脱臼のリスクを減らせる治療法として注目を集めている。

産経新聞より

動き出す再生医療 15兆円市場を狙う「富士フイルム」の野望

 2015年9月8日

経産省は、再生医療市場が成熟すれば、国内1.5兆円、世界で15兆円規模になると試算。そんな巨大市場をリードしているのが、富士フイルムHDだ。今年3月には、米再生医療ベンチャーを約370億円で買収。その発表会見で、古森重隆会長が世界一をブチ上げたのだ。

省略

「培養軟骨の適応は、外傷と軟骨が剥がれる特殊なケースに限られ、変形性膝関節症は含まれていません。しかし、膝痛の主因は変形性膝関節症で、患者数は2400万人に上る。富士・J-TEC連合は近い将来、そこへの適応拡大を狙っているのではないか」(前出の厚労省関係者)

 培養軟骨の価格は208万円。患者の自己負担は十数万円で済むが、適応拡大されたらメーカーにすごいカネが入ることになる。

日刊ゲンダイより

将来どちらを選択すればよいのか?他の選択肢は?

想定されるケース

想定されるケースを管理人が独自に考えてみた。

ケース1:人工関節の普及がつづく、軟骨再生医療は普及しない

ケース2:軟骨再生医療が大きく普及して、人工関節の治療は激減

ケース3:人工関節、軟骨再生医療ともに普及

ケース4:患者数が減る。人工関節、軟骨再生医療共にそこそこ普及で低迷。

ポイントは2つあると思う。ひとつは軟骨再生医療がどこまで治療法と確立され普及するかということであり、もう一つは医療費の伸びをどこまで容認できるかだと思う。いくら将来有望な治療法といっても、治療として使えなく医療費が高騰する原因になっては意味がなくなる。

低コストで医療事故が少なく痛みを除去でき、しかも歩行が戻るかどうか

大方の見方は人工関節市場が拡大する展望予想であるが、関連ニュースを読むかぎり再生医療の研究が急ピッチで進められているので、その予測も覆される可能性もある。

また上記治療法以外の治療法も確立される可能性もある。どの方法が普及していくかは、低コストで医療事故が少なく完全に痛みを除去でき、しかも歩行が戻るかどうかにかかってくると思う。

保存療法等、患者本人の努力

 さらに別な考え方として保存療法の普及・発達により症状の進行を抑えるノウハウが確立され、そこまでの治療をしなくても問題のない患者が増えていくケースも考えられる。医療費抑制を考えた場合、ここを徹底的に国、自治体が医療機関が連携をとり実行しなければならないが、医療費の抑制は医療メーカーや病院の経営圧迫につながると思われるため、国・自治体が本腰を入れるとは考えにくい。

 しかし患者側の情報交流や民間治療の普及・発達により、医療機関主体の治療法の選択ではなく、患者側が治療法を選択していく方法が現状以上に広がりをみせ、誰もが関節症イコール最後は人工関節という信仰めいた学説は崩れていく日がいつかくると思う。痛みの抑制を主点におき運動・ストレッチ、食事、生活の仕方等の患者本人の努力により、関節の痛みの進行は抑えられ、ある一定のハンディを抱えながら通常の人と同じような生活を送れる。

まとめ

患者数減少でケースバイケース?

将来的に人工関節での治療と軟骨再生の治療は、ケースバイケースとなるだろう。さらにペインクリニックの普及、新生血管に関する治療等、関節炎症以外の治療法や保存療法の進歩普及により、個人的に関節症患者数は減少すると思う。

したがって様々な治療法のアプローチが現状考えられるため、現状こんなに多い患者数。市場規模○○兆円という特定の治療法がさぞ利益を生み出すという報道は、オーバーな報道ではないかと考える。

二面性

医療メーカーからすれば、患者数が増え高度医療の治療法が普及すれば企業利益増加につながる。しかし高度医療が増えれば増えるほど医療費の増加につながる為、国が徐々に良い顔をしなくなるのは予想がつく。一方で産業を育てておいて、一方で医療費増加に懸念顔を見せる国。メーカーの利益をとるか?医療費の増加の制限をかけるか?

患者数を減らす施策をとるほうが望ましい

基本的にそのような高度医療は例外的な治療法として、医療費がかからない痛みを取り除く治療や生活改善を基本とした保存療法を推進して、患者数そのものものを減らす施策をとるほうが望ましいと思う。

いずれにしろ将来特定の治療法が莫大な利益を生み出す状態にはならないと思う。それが一患者の願いである。

追記

以上、管理人の主観で書いた記事です。人それぞれ考えが違うと思います。だから上記の記事に真っ向反対を唱える方もいると思います。それはそれで正しいと思います。まだ誰も将来の姿がわかりませんから、いろいろな考えがあって良いと思います。

医療技術の進歩にはコストがかかり、それが必ずしも社会に役にたたないケースがあります。だからそのような医療技術をあてにしないで自身の努力で対応していくことが大切だと思います。

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