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鎮痛薬適応拡大 ニュースを読んで

米国疾病対策センター(略してCDC)によると1999年と比べて2010年は鎮痛剤の過剰摂取による死亡者の数が約5倍の1万5300人に達したという。日本ではどのくらいの数値になっているかわからないが、同じ症例で亡くなられている方がいると想像できる。

処方薬乱用・依存は使っている本人には何も落ち度がない。薬に対して全くの素人の患者が単に痛みを抑えたいという欲求だけで使うものであり、やはり薬を処方する医療機関の十分な配慮が必要とされる。

アメリカでは国をあげて痛みに関する治療対策を行ってきた。でも日本では痛みが伴う疾患の治療および国民に対する啓蒙活動等が不十分であり、いまだに精神的な側面で対処しようとする風潮が色濃く残っている。

傷みを伴う疾患に関するケアは、アメリカのように国をあげて対処しなけば医療費に増加につながる問題であり、処方薬乱用・依存もその問題の一端にすぎない。したがってこのような情報は広く国民に知らされなければならないと思う。以下の記事は毎日新聞に掲載された抜粋文であるが、ひじょうに怖い内容である。特に「「一方で望みをかなえ、他方で裏切る」という中途半端さは、わらをもつかむ思いの患者を薬物におぼれさせる一因となる。」この一文は関節痛等痛みを抱えている患者に警鐘を鳴らすメッセージかと思う。私も知らないうちに服用してしまう可能性があるものなので気をつけないと思う。  

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鎮痛薬適応拡大の危うさ

松本俊彦のこころと向き合う:/5 鎮痛薬適応拡大の危うさ

毎日新聞 2015年08月13日 東京朝刊  

米国では医療用麻薬の乱用・依存が深刻な社会問題となっており、その主要な原因として医療機関での安易な処方がある。 省略  実は日本でも数年前から、医療用麻薬のモルヒネと同系統の「オピオイド系鎮痛薬」の適応拡大が進んでいるからだ。 省略 しかし、腰痛や関節痛のような慢性的な痛みにオピオイド系鎮痛薬を用いるのは心配だ。痛みの慢性化には、家族との葛藤や孤独感といった心理的な問題が影響することがあるが、オピオイド系鎮痛薬は体の痛みにだけ効き、心理面の問題への効果はない。意外に知られていないが、この「一方で望みをかなえ、他方で裏切る」という中途半端さは、わらをもつかむ思いの患者を薬物におぼれさせる一因となる。 省略

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